2021年から本格的に始まる、同一労働同一賃金ですがその基本や対応の仕方、取り組み方は万全でしょうか。なかには、準備をしたものの、不安でしかないという会社や、どのように取り組めばいいか皆目検討つかないという人もいるはずです。2021年4月からは中小企業のパートや有期雇用で働いている従業員もこれらの施策に該当します。万全に準備しておく必要があるでしょう。
同一労働同一賃金の取り組みを理解するために
同一労働同一賃金は厚労省のホームページでガイドラインが作成されており、誰でも閲覧可能となっています。しかし、内容を見ていくとなんとなく理解できるものの、詳細についてしっかりと認識できたかと聞かれればイエスと言い難い人も少なくありません。ガイドラインは独特な言い回しをしていることもあり、それらの文章を読み慣れていない限り、勘違いしてしまう可能性も少なくないでしょう。ですが、企業としては勘違いしたため、取り組みがうまくいきませんでした、という言い訳が通るはずもありません。しっかりと施策について理解する必要があります。
ガイドラインで理解できない場合はプロに相談を
同一労働同一賃金のガイドラインで理解できないというのは恥ずかしいことではありません。むしろ、理解していないのをそのまま放置してしまい、違反してしまった方が企業としてのイメージダウンに繋がります。わからない点や、不安な箇所はプロフェッショナルに相談するのが一番です。
プロであれば、どの点がわからないのか、何をどうしたらいいのかなどしっかりと説明してくれるでしょう。同一労働同一賃金の不明点は無理やり自分で解決するのではなく、プロの手を借りるのが正解かもしれません。